函館市議会 2021-09-14 09月14日－03号
東大の佐藤名誉教授が最も信頼できるのは、国際学習到達度調査の中で日本を含むＯＥＣＤ加盟29か国のデータ分析をした報告書と述べられております。 アップルのスティーブ・ジョブズは、家で子供がｉＰａｄを使うのを制限し、読書や会話の時間を大切にしていたと聞きます。
東大の佐藤名誉教授が最も信頼できるのは、国際学習到達度調査の中で日本を含むＯＥＣＤ加盟29か国のデータ分析をした報告書と述べられております。 アップルのスティーブ・ジョブズは、家で子供がｉＰａｄを使うのを制限し、読書や会話の時間を大切にしていたと聞きます。
ＯＥＣＤが３年置きに実施を指定しております、直近では世界79の国と地域の15歳の子どもを対象に行っております国際学習到達度調査、いわゆるＰＩＳＡの結果では、今回、数学的リテラシーと科学的リテラシー、この２つにおきましては引き続き世界トップレベルという結果になった一方で、読解力については議員のご指摘のとおり参加国79カ国中15位という結果となりまして、これはテキストから情報を取り出す力や自分の考えが他者
この事業の背景には、経済協力開発機構が世界の１５歳を対象に実施した国際学習到達度調査で、日本の子供たちは、ネット上の膨大な情報の中から必要なものを探し出し、信頼できるかを見きわめる能力が十分育まれているとは言えないとの結果が出されたことがあります。ネット社会が進展する中、日本が立ちおくれている現状を看過できないとして、学校教育の中で、情報を活用する能力を育成、向上させることが課題に挙げられます。
経済協力開発機構、ＯＥＣＤが世界の15歳を対象に実施した国際学習到達度調査、ＰＩＳＡによると、日本の子どもは、ネット上の膨大な情報の中から必要なものを探し出し、信頼できるか見きわめる能力が十分育まれているとは言えないとされました。ネット社会が進展する中、情報を活用する能力を育成する点で、日本が立ちおくれている現状は看過できないと考えます。
ＯＥＣＤが世界の15歳を対象に実施する国際学習到達度調査、いわゆるＰＩＳＡで、日本は2003年、2006年と順位を落としてしまったわけですね。いわゆる教育関係者の間ではＰＩＳＡショックと言われる衝撃的なことがございました。 そこで、全国学力・学習状況調査では、基礎学力を見るいわゆるＡ問題と、ＰＩＳＡのように思考力や表現力を意識したＢ問題が設定されていると承知しております。
さて、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は６日、72カ国・地域の15歳、約54万人を対象として、2015年に実施した国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果を公表いたしました。日本は科学的応用力が前回、2012年の４位から２位に、数学的応用力が７位から５位に順位をあけました。 一方、読解力は４位から８位に低下しました。読解力の低下の要因について、子供や若者の活字離れを指摘する専門家もおります。
先日６日に経済協力開発機構──いわゆるＯＥＣＤが公表いたしました国際学習到達度調査──いわゆるＰＩＳＡでしょうか、これは前回も、前々回も非常に話題になったものでございますけども、非常に評価のある部分と今後課題のある部分の報道がございました。 日本の15歳の読解力が、何と４位から８位に順位を下げてしまい、戸惑いが広がっております。
ところが、こういう形で、何か思うことがありますかということで質問しようと思っていましたら、12月３日朝のＮＨＫニュースに、2012年の経済協力開発機構──ＯＥＣＤの国際学習到達度調査に関連した報道がされました。
その契機となったのは、2003年あるいは2007年の国際学習到達度調査、ＰＩＳＡ、ピサというのですが、この問題です。
今日の教育の現状と課題について教育長の認識をとのお尋ねでございますが、平成18年、2006年に実施されました経済開発機構による、ＯＥＣＤによる国際学習到達度調査ＰＩＳＡにおいて、日本の子供たちの学力は、トップレベルであった順位が急落し、学力低下が問題視されることとなりました。ご指摘のように、2009年度の調査においては若干回復傾向が見られるとはいえ、学力の向上は大きな課題となっております。
◆１９番（市原秀朗議員） けさの道内紙に、ＯＥＣＤが2009年の国際学習到達度調査というのを行った結果が出ておりました。やや改善されてるというような分もありますけれども、中をよくよく見てみると、社会生活に支障が出るおそれがあると言われている下位層、ここの分については極めて割合がやはり高いまま、他の国に関してもかなりの差が出てる分が現実にあると。
◆１９番（市原秀朗議員） けさの道内紙に、ＯＥＣＤが2009年の国際学習到達度調査というのを行った結果が出ておりました。やや改善されてるというような分もありますけれども、中をよくよく見てみると、社会生活に支障が出るおそれがあると言われている下位層、ここの分については極めて割合がやはり高いまま、他の国に関してもかなりの差が出てる分が現実にあると。
経済協力開発機構が各国の15歳児を対象として実施している国際学習到達度調査で、近年日本が順位を下げているのに対し、北欧のフィンランドは世界トップクラスの学力をキープしておりますが、その理由は教師に修士号取得が義務付けられているためレベルが高いことや、教科書選定権などが教育現場に与えられていること、そして教師をサポートする専門家チームがあることなどでありますが、これらは国の施策による部分が多いわけですが
こうした中で新学習指導要領案は、教育基本法の改正後初めての改正であり、昨年43年ぶりに実施された全国学力・学習状況調査の結果や12月に経済協力開発機構が発表した国際学習到達度調査の結果を踏まえて見直しをしたものと聞いております。
また、学力低下については、昨年43年ぶりに実施された全国学力調査やＯＥＣＤ、経済協力開発機構による国際学習到達度調査などにより、学力の低下が指摘されているところです。これらの調査結果については、すべてがゆとり教育からくるものでないことは明らかであり、もっと多面的な分析をするなどして、学習指導等の改善に生かしていくことが重要と考えております。
教育先進国と言われますフィンランドは、ＯＥＣＤ、経済協力開発機構の国際学習到達度調査、ＰＩＳＡと言います。57カ国、地域が参加した2006年は科学的応用力が第１位、読解力、数学的応用力が２位で、トップレベルを世界で維持しております。フィンランドの教育では、教師の力が大きく問われ、教師になるには大学院を卒業して修士号を取得することが義務づけられております。
昨年１２月に、経済協力開発機構の２００６年国際学習到達度調査の結果が発表になり、日本の平均得点の低下などが話題になりました。
１２月４日、経済協力開発機構は、加盟国を中心とする５７の国・地域の１５歳、男女計４０万人を対象にした、２００６年国際学習到達度調査の結果を、世界同時に発表しました。 ３回目の今回、日本は、既に２位から６位に転落したことが明らかになっている科学的応用力に加え、数学的応用力が、６位から１０位へ、読解力も１４位から１５位へと全分野で順位を下げました。
ＯＥＣＤの国際学習到達度調査の結果が公表され、日本の順位の低落が言われますけれども、順位よりも中身、特に学ぶことへの意欲の低さが心配です。この学習到達度調査は、学校で学習した知識量だけでなく、知識をもとに思考力や自分の問題を見つけて解決する能力などを見るものです。３年連続１位となったフィンランドは、大胆な教育改革を行っています。習熟度別学級の廃止など、競争教育が大きく見直されました。
ＯＥＣＤの国際学習到達度調査の結果が公表され、日本の順位の低落が言われますけれども、順位よりも中身、特に学ぶことへの意欲の低さが心配です。この学習到達度調査は、学校で学習した知識量だけでなく、知識をもとに思考力や自分の問題を見つけて解決する能力などを見るものです。３年連続１位となったフィンランドは、大胆な教育改革を行っています。習熟度別学級の廃止など、競争教育が大きく見直されました。