熊本市議会 2022-06-17 令和 ４年第 ２回定例会−06月17日-05号
小学校高学年ともなると学習内容が難しくなり、教師の指導力がより求められ、教科によっても得手不得手があります。専科指導の加配教員による指導をはじめ、授業交換などで自身の得意な教科を担当することで専門性の高い指導を実現できるほか、教材研究も、教科を絞って取り組めるため、じっくりかつ効率的に行うことができることから、働き方改革につながる可能性もあると言われています。
小学校高学年ともなると学習内容が難しくなり、教師の指導力がより求められ、教科によっても得手不得手があります。専科指導の加配教員による指導をはじめ、授業交換などで自身の得意な教科を担当することで専門性の高い指導を実現できるほか、教材研究も、教科を絞って取り組めるため、じっくりかつ効率的に行うことができることから、働き方改革につながる可能性もあると言われています。
また、児童・生徒への学習内容の習得、健康体力向上の保障、人間関係能力形成など、豊かな心をはぐくむ教育にも懸命に取り組んでいるところでございます。 さらには、新型コロナウイルス感染症に感染し、その後、治癒回復した児童・生徒には、学校生活復帰後のケアに家庭や医療機関とも連携して丁寧に取り組んでおります。
１つ目は、「授業の質の向上、それに伴う児童の学習内容の理解度と定着度の向上」です。教科担任をする教師が行う教材研究の充実、担当授業を複数回実施することで授業の改善が図られ、児童の理解が深まり、学習内容を定着させることができます。 ２つ目は、「小・中学校間の円滑な接続」です。
ほかにも、ｅライブラリーというドリルを活用して、学習内容の定着を図ったり、コロナ禍での音楽の授業で使用が制限されている鍵盤ハーモニカの代わりにタブレットのアプリを活用して楽器演奏をしたりするなど、新しいアイデアもどんどん広がっているとともに、教員や児童・生徒のスキルのレベルも確実に向上をしてきております。
当時、学習指導要領改訂のポイントとして、１点目、アクティブラーニングという考え方に基づき、教師の指導や授業法について変更される点、２点目として、小学校において当時の学習内容は削らず、英語、道徳の教科化へ取り組むこと、３点目として、小中学校での土曜授業の実施、４点目として、授業手法の変更でさらなる教職員の多忙化や精神的な負担増とならない取組が重要であることを指摘させていただきました。
このキーワードは、学習者の進度や理解度に応じて、個別に最適化した学習内容を提供することとされ、子供たちはパソコンやタブレット端末を前に、一人一人の能力や適正に応じてＡＩが提供する学習プログラムに取り組むという学習形態により、個々の生徒にとってオーダーメイドの教育ができるという触れ込みになっています。
その際、教育課程への位置づけや教育活動の精選、学習内容との関連など、見直しや検討が必要となる部分が出てくることが考えられます。今後は、献血セミナーを実施することによる教育効果の見極めや教育課程の位置づけ方など、各中学校への提案の仕方などを含めて検討していきたいと考えております。 以上でございます。 ○議長（内田靖信君） ５番 赤松英康君。
なお、教育委員会では、１学期末に行った調査において、全小中学校が今年度の学習内容を年度内に終えるということができる予定であると確認しております。また、学力保障のため、全小中学校に学習指導員を配置するとともに、各学校においてはタブレットを活用したドリル学習に取り組むなど、個に応じた学習指導に努めてまいります。
なお、教育委員会では、１学期末に行った調査において、全小中学校が今年度の学習内容を年度内に終えるということができる予定であると確認しております。また、学力保障のため、全小中学校に学習指導員を配置するとともに、各学校においてはタブレットを活用したドリル学習に取り組むなど、個に応じた学習指導に努めてまいります。
メリットとしては，１点目，一人一人の学習状況や学習内容の定着状況を的確に把握でき，補充指導や個別指導を含めたきめ細かな指導が行いやすいこと。２点目，意見や感想を発表できる機会が多くなること。３点目，様々な活動において，一人一人がリーダーを務める機会が多くなることなどが挙げられます。
〔井上学文化市民局長 登壇〕 ◎井上学 文化市民局長 本市では、令和２年３月に策定した熊本市生涯学習推進計画におきまして、基本施策として人生100年時代を見据え、ＩＣＴ等を活用した学習機会の提供や学習内容の充実を図ることを掲げております。
〔井上学文化市民局長 登壇〕 ◎井上学 文化市民局長 本市では、令和２年３月に策定した熊本市生涯学習推進計画におきまして、基本施策として人生100年時代を見据え、ＩＣＴ等を活用した学習機会の提供や学習内容の充実を図ることを掲げております。
これは、文科省から県を通じまして、この未履修における対応についてということで通達があっておりますけども、このため臨時休校中にですね、校長会、教頭会、あるいは教務主任会議を開催する中で、休校における授業時数の不足数の確認、また、学習内容の確実な実施のための方策について話合いを行ったところです。 そういう中で、まずは学校行事の重点化、これは精選をするという意味でございます。
結論から申し上げますと、「玉名学」という教科はなくなるのですが、これまで積み上げてきた「玉名学」の学習内容については、今後も各学校において引き続き学習してまいります。ホームページでの説明について、表現が十分ではございませんでした。 平成２７年から５年間玉名市立全小中学校が文部科学省の教育課程特例校の指定を受け、玉名市独自の教科「玉名学」を創設し学習してまいりました。
１学期末に行った学校への調査において、平均を下回った学校も含めて、全ての学校が今年度の学習内容を今年度内に終えることができると確認しております。
１学期末に行った学校への調査において、平均を下回った学校も含めて、全ての学校が今年度の学習内容を今年度内に終えることができると確認しております。
具体的には、学習指導要領に基づき、学習内容の重点化を図ること、臨時休業中の学習保障、各行事等の見直し、教育委員会行事等の見直しなどでございます。 ６月には文部科学省からも学校の再開にあたっての学習活動の重点化についての通知がございました。 また、授業時間確保のため、夏季休業期間の短縮も行いました。
従来の紙媒体による家庭学習だけでは、多様な学習内容の対応には限界があります。今回のことにより、オンライン授業などを可能とする教育ＩＣＴ環境の充実が、こうした学校の臨時休校のような状況のときに、いかに選択肢を広げ有用であるか、学んだところでございます。 国におきましても、こうしたことを受け、財政的な面などでかつてない措置を打ち出してきており、本市における整備への条件も整ってきております。
本町におきましても、夏休みを８月１日から23日までと短縮し、学校行事の簡素化や学習内容の精選等の工夫を行いながら対応をしていくこととしております。
しかし，できるだけ本年度中に，学習指導要領に示された内容を指導する必要がある小学６年生と中学３年生については，特に本年度中に学習内容を計画的に実施できるよう，教育課程の工夫等を行っていきます。 今後，文部科学省は，教科書の内容を授業で取り扱う部分と，家庭学習など授業以外で学ぶ部分に仕分けた学習モデル案を取りまとめるということですので，国の動向も注視しながら，対応してまいります。